給料が上がらずに、頭を悩ます

正社員でちゃんと働いているのに、なかなか給料が上がらない・・・
正社員の仕事を辞めてバイトを掛け持ちした方が稼げるんじゃないだろうか・・・

こんなことで悩んでいたりしていませんか?

こういう悩みを抱えている人は多いみたいなのですが、世の中にはどんどん昇進して給料が上がっていく人も、もちろん大勢います。
同じ正社員として同時期に入社したのに、10年後には もらう給料の額が倍以上違うなんてことも・・・

この両者の違いはいったいどこにあるのでしょうか?
能力の差?・・・もちろんそれも原因ですが、その前に考え方に大きな差があるのではないでしょうか。
まず、考え方を直さなければこの差は埋まりません

給料を上げていくために必要な考え方とは・・・

目次
  1. 給料が上がらない人によくある考え方
  2. どうして給料がその額になるのか仕組みを理解する
  3. どんどん給料が上がる人の考え方

給料が上がらない人によくある考え方

  • 就業時間めいっぱい、ちゃんと言われた仕事をこなしたから給料をもらえると思っている
  • 明らかに忙しいし、他の人よりもよく動いている ⇒ 僕、私、頑張っています
  • 会社の社長が自分ばかり儲けようとするから、従業員が薄給になる

就業時間めいっぱい、ちゃんと言われた仕事をこなしたから給料をもらえると思っている・・・について

決められた時間 仕事をこなせば、給料をもらえるは大間違いです。

次の章の給料の額が決まる仕組みでも説明しますが、給料はその額に見合うだけの働きをした人に支払われます。
そう、労働の成果の対価として給料をもらうのです。

労働時間の対価としてもらうものではありません。

明らかに忙しいし、他の人よりもよく動いている ⇒ 僕、私、頑張っています・・・について

「自分は評価されていない!」と思うタイプです。

確かによく働いているのかもしれませんが、労働量と成果が比例するとは限りません。
よく働いているのに給料が上がらないということは、会社にあまり貢献していない と評価されているわけです。

仮に、本当は貢献しているのに評価されていないのであれば、アピール不足や上司との付き合い方が下手なのかもしれません。
そういう場合は、その辺りを改善しましょう。

会社の社長が自分ばかり儲けようとするから、従業員が薄給になる

幻想です。世の中の会社がみんな儲かっているわけではありません。

日本の会社の99.7%が中小企業であり、86.5%は小規模事業者です。どこもそんなに余裕があるわけではないです。
社長がひとり贅沢を続ければ、会社はすぐに潰れてしまいます。

従業員よりも汗水流して働きまくっている社長は、世の中に巨万といます。
「こんなことなら、経営者なんかやめて、雇われて働く方がよっぽどマシだ! ちくしょー、従業員が羨ましい!」と思っている社長が実は多いのです。

どうして給料がその額になるのか仕組みを理解する

合点がいく

あなたが手取りで20万円の給料をもらうためには、どれぐらいの働きをすればいいかご存知でしょうか?

ずばり、あなたが働くことで少なくとも50万円以上の売上(または価値)を生み出さなければ、20万円の手取り給料をもらうに値しません。

当然ですが、会社が支払っているお金は従業員の給料だけではありません。仕入れ原価、テナント代、宣伝費、消耗品、社会保険料、消費税・・・などなど、目を覆いたくなるぐらいの数です。
また、給料から引かれる社会保険料(健康保険料や厚生年金)が高いなぁと思っていませんか? でも、会社はその額の倍以上を負担しています。

一人の従業員に20万円の給料を渡すために、会社は30万円以上の経費をかけているのが普通です。( 一般的に売上に対する人件費の割合を40%までに抑えるのが健全な経営。これ以上だと、その会社は給料を払い過ぎている。)

つまり、もらう手取り額の少なくとも2.5倍以上の価値を生み出さなければ、会社の経営を圧迫していることになるのです。

「自分の給料が低い」と会社に不満を言う前に、それだけの働きを本当に自分がしているのか、まず分析してみましょう。
その上で、確かに不当に給料が低いのなら堂々と「給料を上げてくれ」と交渉しましょう。
そうでない場合は、まず自身の労働の価値を高めるのが先です。「給料を上げてくれ」はその後です。

給料の額が決まる仕組み まとめ

①その個人が生み出す売上(または価値)- ②必要経費 = ③給料の額
一般的に③は①の額の40%以下が普通です。①の額の50%以上の給料をもらっているのなら、会社に感謝し、もっと働くべきです。)

どんどん給料が上がる人の考え方とは

給料を上げるためには、自分の労働価値を高める必要があります。

労働価値とは

売上以外の価値のことをいいます。例えば営業事務などは、営業職と違って直接 売上を上げるわけではないので、売上でその人の労働価値を決められません。

具体的な例で説明します。
Aさんという営業事務がいて、Aさんは同じ部署の10人の営業マンをサポートしています。Aさんのサポートのおかげで、営業マンは平均で一人あたり毎月200万円の売上を上げています。

しかし、Aさんが突然会社を辞めてしまい、Aさんより仕事のできないBさんが営業事務になりました。Bさんのサポートが十分でないので、各営業マンは売上を落としてしまい、平均190万円になりました。
なので、その部署の売上は1ヶ月で100万円落ちたということになります。言い換えれば、Aさんの労働価値はBさんより、100万円以上高いということになります。

経営者の立場だったら、AさんにはBさんよりも10万円以上高い給料を払ってでも、戻ってきて欲しいはずです。

結果を出せば、給料の額も自然と上がる

給料がどんどん上がる人は、自分が売上や労働価値を上げれば上げるほど、給料も上がることを感覚的に理解しています。

つまり、給料を上げるにはどうしたらいいのだろうか・・・なんて考えてはいません。

そんな暇があったら、
売上をもっと上げるには、コストを下げるには、業務効率を良くするには ということを考えています。
そして、それを行動に移し成果を上げようとします。

もしあなたが普段、こういうことを考えずに仕事をしているのなら、今すぐ考え方を変えるべきです。
成果を上げるにはどうすればいいのかだけを考え、行動し、結果を出せば、自然と給料は上がります。